歯科矯正は自由診療（保険適用外）が中心のため、まとまった費用がかかりやすい治療です。

ただし、支払い方法を工夫したり、医療費控除を活用したり、保険適用の条件に該当するかを確認したり、治療法を見直したりすることで、負担を現実的に抑えながら始める選択肢があります。

この記事では、費用を抑えるための具体的な方法と、誤解の多い「保険が使える矯正の正確な条件」「医療費控除の対象・対象外」を、公的機関や学会の情報をもとに正確にお伝えします。

この記事でわかる3点は次の通りです。

費用を抑える5つの方法と、それぞれの仕組み

矯正で保険が適用される正確な条件と、医療費控除の対象・対象外の線引き

安さだけで選んで後悔しないための考え方と、無料相談の活用の仕方

そもそも歯科矯正の費用が高くなりやすい理由と相場の目安

歯科矯正の費用が高くなりやすいのは、多くの場合が公的医療保険の対象外である「自由診療」で行われるためです。

自由診療では医院ごとに費用設定が異なり、治療期間も長期にわたるため、総額が数十万円〜100万円台に達することも珍しくありません。

まずはなぜ高くなりやすいのか、そしておおまかな相場を目安として押さえておくと、この後の費用軽減策の理解が深まります。

「高いから諦める」のではなく、「まず全体像を知る」ことから始めましょう。

一般的な歯科矯正は健康保険が使えない「自由診療」が中心

日本臨床矯正歯科医会が示すように、見た目を整える目的で行われる一般的な歯科矯正は、公的医療保険の対象外で自由診療として行われるのが原則です。

自由診療では、使う装置、治療期間、通院回数、医院の設定によって費用が大きく変わり、同じ「マウスピース矯正」「ワイヤー矯正」でも医院ごとに総額が異なります。

保険診療のように点数で全国一律に決まっているわけではないため、医院を比較する際は「総額に何が含まれるか」を確認することが重要です。

装置代だけを比べても、調整料や保定装置代、再診料が別料金になっていると、結果として最終的な負担額は大きく変わります。

全体矯正・部分矯正のおおまかな費用の目安

矯正は大きく「全体矯正（歯列全体を動かす）」と「部分矯正（前歯だけなど範囲を限定して動かす）」に分かれ、目安となる費用の幅が異なります。

• 全体矯正（ワイヤー・マウスピースなど）：おおむね60万円〜130万円程度が一般的な目安
• 部分矯正（前歯のみなど）：おおむね10万円〜50万円程度が一般的な目安
• 装置の種類（表側ワイヤー・裏側ワイヤー・マウスピース型）や難易度で幅がある

これらはあくまで一般的な目安であり、実際の費用は医院・症例・使用装置によって上下します。

目安を把握したうえで、後述する費用を抑える方法や、無料相談での見積もり比較を組み合わせて検討していくとよいでしょう。

歯科矯正の費用を抑える5つの方法

費用の負担感を下げる方法は、大きくわけて次の5つに整理できます。

1. 支払いを分ける（ローン・院内分割）
2. 戻ってくる（医療費控除）
3. 対象なら安くなる（保険適用）
4. 治療法で下げる（部分矯正・装置選択）
5. 専門家に相談して見極める（無料相談）

1つに頼るのではなく、複数を組み合わせることで、無理のない形で治療を始めやすくなります。

それぞれを詳しく見ていきましょう。

方法1｜デンタルローンで月々の負担を分割する

デンタルローンは、信販会社などが提供する歯科治療専用のローンです。

まとまった費用を分割して支払えるため、月々の負担を平準化しやすくなります。

分割回数を長めに設定すれば月額をさらに抑えられますが、その分金利がかかるため、支払総額は元本より増えます。

利用には信販会社の審査があり、契約条件は各社で異なります。

月々の支払額だけを見て決めるのではなく、金利を含めた総支払額で比較することが大切です。

また、契約の際は、途中解約時の扱いや繰上返済の可否も確認しておくと安心です。

「毎月これなら払える」という感覚と、「合計でこれだけ払う」という現実の両方を意識しましょう。

方法2｜院内分割（医院の分割払い）を利用する

多くの矯正歯科では、医院が独自に用意している分割払い（院内分割）を利用できます。

信販会社を通さないため審査がない、または簡易な確認で済む場合があり、無金利で分割できるケースも見られます。

ただし、分割回数や条件は医院によって大きく異なるため、事前の確認が必要です。

医院によっては「トータルフィー制（調整料や保定装置代を含む総額制）」を採用しているところもあります。

この場合、月々の通院ごとに調整料を追加で支払う必要がなく、総額が見通しやすいメリットがあります。

逆に、月々の調整料が別料金の場合は、通院回数によって最終的な支払額が上下する点に注意しましょう。

方法3｜医療費控除で支払いの一部を取り戻す

国税庁が示すように、医療費控除は1年間に支払った医療費の合計が一定額を超えると、確定申告により所得から控除される制度で、結果として税金が軽減されます。

歯科矯正も、噛み合わせなどの機能改善が目的と認められる場合は、大人・子どもを問わず対象になり得ます（詳しい条件は後述の医療費控除の項目で解説します）。

対象となる場合は、支払った矯正費用の実質負担が数万円〜十数万円単位で軽くなる可能性があります。

年末調整では処理されず、自分で確定申告を行う必要がある点、領収書などの保管が必要な点は押さえておきましょう。

分割払いやデンタルローンを利用した場合の扱いも、後述の項目で整理します。

方法4｜保険が適用される条件に当てはまるか確認する

「歯科矯正はすべて自費」と思われがちですが、限られた条件では公的医療保険の対象になります。

厚生労働省が定める特定の先天性疾患に起因する咬合異常、前歯・小臼歯の永久歯3歯以上の萌出不全に起因する咬合異常、外科手術を伴う顎変形症の3ケースが主な対象です。

自分のケースが該当するかは、単に見た目や本人の希望で判断できるものではなく、指定の医療機関での診察・診断が必要です。

詳しくは後述する保険適用の条件で確認しますが、「もしかしたら」と思う症状がある場合は、まず矯正歯科での相談を検討する価値があります。

方法5｜治療法・対象範囲の選び方で総額を抑える

治療する範囲や使用する装置の選び方によっても、総額は変わります。

全体矯正ではなく前歯だけを整える「部分矯正」で対応できる症例であれば、費用も期間も抑えやすくなります。

装置についても、表側ワイヤー・裏側ワイヤー・マウスピース型など複数の選択肢があり、審美性（見た目）と費用のバランスで選ぶことになります。

ただし、部分矯正で対応できるかどうかは症例次第で、自己判断はできません。

無理に部分矯正を適用すると期待した結果が得られないこともあります。

厚生労働省 e-ヘルスネットでも、不正咬合の治療法は症状に応じて選択されるとされており、自分に適した方法を専門家と一緒に見極めることが重要です。

矯正歯科で保険が適用されるのはどんな場合か【正確な3条件】

矯正歯科で公的医療保険が使えるのは、限られた3つのケースに該当し、かつ厚生労働大臣が定める施設基準を満たす指定医療機関で治療を受ける場合です。

「保険が使えるかも」と広く期待するのではなく、正確な条件を知ったうえで、自分のケースが該当するかを診察で確認する流れが現実的です。

日本矯正歯科学会の情報をもとに整理します。

則として一般的な美容目的の矯正は保険適用外

まず大前提として、見た目を整える目的で行う一般的な歯科矯正は、公的医療保険の対象外です。

多くの方が思い描く「歯並びをきれいにしたい」「口元を整えたい」というニーズは、自由診療として扱われます。

ここを誤解すると期待と現実のギャップが大きくなるため、最初に押さえておきましょう。

そのうえで、下記の3つのケースに該当する場合に限り、保険適用の対象となります。

該当するかどうかは自己判断ではなく、指定医療機関での診察・診断で決まります。

保険が適用される3つのケース（指定の先天性疾患・前歯小臼歯3歯以上の萌出不全・顎変形症）

日本矯正歯科学会が示すように、保険適用となる矯正歯科治療は次の3つのケースに整理されます。

・厚生労働大臣が定める特定の先天性疾患（口唇口蓋裂、鎖骨頭蓋骨異形成、ダウン症候群など、指定された疾患）に起因する咬合異常

・前歯および小臼歯の永久歯3歯以上の萌出不全に起因する咬合異常であって、埋伏歯開窓術を必要とするもの

・顎変形症（顎の骨格的な異常）で、外科手術を併用する必要があると認められる症例（手術の前後の矯正治療）

これらは学会や厚生労働省の資料でも共通して示されている条件です。

3つ目の顎変形症は、上下の顎の位置関係のずれが大きく、矯正だけでは改善が難しい症例が対象で、外科矯正として矯正と外科手術を組み合わせて行われます。

保険で治療するには「顎口腔機能診断施設」など指定医療機関での受診が必要

保険が適用される矯正治療を受けるには、厚生労働大臣が定める施設基準を満たし、地方厚生局に届け出た指定医療機関で受診する必要があります。

「顎口腔機能診断施設」「自立支援医療（育成医療・更生医療）指定医療機関」などが該当し、すべての矯正歯科で保険治療が受けられるわけではありません。

また、保険適用の治療で使える装置には制限があり、自由診療で使える最新の装置がすべて選べるとは限らない点も理解しておく必要があります。

指定医療機関かどうかは、受診を検討している矯正歯科に直接確認するか、地方厚生局のウェブサイトで公表されている届出施設一覧で確認できます。

まずは相談の際に「保険で治療できる可能性はあるか、当院は指定医療機関か」を尋ねてみるとよいでしょう。

医療費控除は歯科矯正でも使える？対象になる条件

医療費控除は、機能改善や発育上必要と認められる矯正であれば、大人・子どもを問わず対象になり得る制度です。

逆に、純粋に見た目を整えることだけを目的とした矯正は対象外とされています。

国税庁の基準に基づいて、対象・対象外の線引きを整理します。

控除を受ければ、支払った矯正費用の実質負担が下がる可能性があるため、条件と手続きを押さえておきましょう。

「機能改善・発育上必要」と認められれば対象になり得る

国税庁のタックスアンサーによれば、歯科矯正が医療費控除の対象となるかどうかは、その目的が「機能上の問題を改善するため」または「発育段階にある子どもの成長を阻害しないため」と認められるかによって判断されます。

例えば、噛み合わせが悪く食事に支障が出ている、発音に問題がある、といった機能的な理由がある場合は、大人であっても対象になり得ます。

子どもの矯正については、成長期の不正咬合を放置すると顎の発達に影響が出るケースもあるため、発育上必要と判断されれば対象になります。

年齢だけで対象・対象外が決まるわけではなく、目的と必要性が判断基準となります。

見た目を整える「美容目的のみ」は対象外

一方で、健康上の必要性はなく、純粋に容ぼうを美しく整えることだけを目的とした矯正の費用は、医療費控除の対象になりません。

国税庁の質疑応答事例でも、この線引きが明示されています。

自分のケースが機能改善に該当するかどうかは、歯科医師などの専門家による診断が基準となります。

矯正歯科医が「機能上必要」と判断した場合、必要に応じて診断書を発行してもらえることがあり、確定申告の際の判断材料になります。

「絶対に控除される」と早合点せず、担当医に確認しつつ、実際の対象可否は最寄りの税務署でも相談できます。

申告に必要な書類と分割払い・デンタルローンの扱い

医療費控除を受けるには、次のような書類の準備と手続きが必要です。

• 支払った矯正費用の領収書（原則5年間保管）
• 医療費控除の明細書（確定申告時に提出）
• 必要に応じて診断書（矯正が機能改善目的であることの証明として求められる場合あり）
• 通院にかかった公共交通機関の交通費（電車・バス）も原則対象（自家用車のガソリン代や駐車場代は対象外）

分割払いやデンタルローンを利用した場合、契約時に信販会社が矯正費用を一括で医院に支払うため、契約した年（信販会社が立て替えた年）の総額がその年の医療費控除の対象になるのが一般的です。

ただし、金利部分は医療費控除の対象外です。

院内分割で医院に直接支払う場合は、その年に実際に支払った金額がその年の対象となります。

詳細は、税務署や国税庁の情報をご確認ください。

安さだけで選ぶと後悔する理由｜費用と質のバランス

費用を抑える視点は大切ですが、「安さだけ」で決めると後悔することもあります。

適応できる症例が限られる部分矯正を無理に選ぶ、極端に安い医院で追加費用が積み上がる、治療途中で継続できなくなる、といった落とし穴があるためです。

費用と質のバランスを考えるための視点を、正直にお伝えします。

部分矯正・安価な選択肢には適応の限界がある

部分矯正は費用と期間を抑えやすい魅力的な選択肢ですが、対応できる症例が限られます。

奥歯の噛み合わせに問題がある場合や、歯を大きく動かす必要がある場合、抜歯が必要な場合などは、部分矯正では対応できません。

適応外の症例に無理に部分矯正を適用すると、期待した仕上がりにならなかったり、噛み合わせに新たな問題が生じたりする可能性があります。

厚生労働省 e-ヘルスネットでも、不正咬合の治療法は症状に応じて選ばれるとされています。

「部分矯正なら安いから」と先に決めるのではなく、自分の症例に適した治療法かを診断で確認し、その中で費用面の選択肢を検討する順序が現実的です。

モニター制度・極端に安い医院で確認したいこと

「モニター価格で通常より安く矯正できる」といった訴求を目にすることがありますが、モニター制度には条件（写真の公開、症例発表への協力など）があり、適応できる症例も限られる場合があります。

極端に安い価格を掲げる医院についても、その安さの理由と条件を確認する視点が大切です。

具体的には、次のような点を確認するとよいでしょう。

• 表示価格に何が含まれ、何が含まれていないか（調整料・保定装置代・再診料・検査料など）
• 追加費用が発生する条件と、発生した場合の金額
• 治療途中で装置の追加や変更が必要になった場合の扱い
• 保定期間（矯正後の後戻り防止）の費用も含まれているか

「表示価格は安いが、通うたびに追加費用が積み上がり、結果として他院より高くついた」というケースを避けるため、総額ベースで確認しましょう。

「総額」と「途中で続けられるか」で考える

矯正は数カ月から数年にわたる長期の治療です。

月々の支払いが安く見えても、総額が想定より高かったり、途中で継続できなくなったりすると、費用も治療結果も無駄になってしまいます。

特に、途中離脱は、歯が動いた状態で治療が止まってしまい、健康面でも問題が生じるリスクがあります。

そのため、月額の安さだけでなく「総額で無理なく払えるか」「治療期間を最後まで通える環境か（引っ越し・転職・出産などの予定）」を含めて判断することが大切です。

ローンや分割の返済計画も、無理のない範囲で設定しましょう。

「安さで始める」より「続けられる形で始める」ことが、結局は最も費用対効果が高い選択になります。

後悔しないための進め方｜無料相談で確認すべきこと

矯正歯科の多くは、初回の相談・カウンセリングを無料または低価格で提供しています。

この機会を活用して、自分のケースに合った治療法・費用・支払方法を確認するのが、後悔しない進め方の第一歩です。

相談前に希望と予算を整理し、当日に確認すべき質問を準備しておくと、限られた時間で必要な情報を得やすくなります。

相談前に整理しておきたい予算と希望

無料相談をスムーズに進めるために、事前に次のような情報を整理しておくと役立ちます。

まず、気になっている歯や部位（前歯だけか、全体か）、希望する見た目のイメージ（写真などがあれば具体的）、想定している予算の総額と月々の上限、通院に使える時間帯や頻度などです。

さらに、噛み合わせや発音、食事のしにくさなど、機能面で気になっていることがあれば整理しておくと、保険適用や医療費控除の判断材料にもなります。

「なんとなく相談する」よりも、「これを聞きたい」と決めて臨むほうが、有意義な時間になります。

カウンセリングで確認しておきたい質問リスト

無料相談・カウンセリングでは、次のような項目を確認することをおすすめします。

・自分の症例で適した治療法（全体矯正・部分矯正、装置の種類）

・治療期間の目安と通院頻度

・総額の見積もり（調整料・保定装置代・検査料などが含まれるか、含まれないなら別途いくらか）

・追加費用が発生する条件と想定される追加額 ・対応している支払方法（デンタルローン・院内分割・分割回数・金利の有無）

・自分のケースが保険適用の対象になる可能性はあるか（該当しそうな条件があれば具体的に）

・医療費控除の対象になる目的の治療か（該当する場合、診断書の発行可否）

・部分矯正で対応可能な症例か、それとも全体矯正が必要か

一度で全て把握するのが難しければ、複数の医院で無料相談を受けて比較してもよいでしょう。

急かされずに納得できるまで質問し、費用と治療内容を総合的に判断することが大切です。

よくある質問（FAQ）

デンタルローンの審査に通らない場合はどうすればいい？ デンタルローンが利用できない場合でも、医院が用意している院内分割や、家族名義でのローン利用などの選択肢が検討できます。

医院によって対応する支払方法は異なるため、無料相談の段階で「利用したい支払方法があるか」を確認してみましょう。

無理のない返済計画を組めることが最優先です。

子どもの歯科矯正でお金がないときはどう考えればいい？

子どもの矯正は、発育段階の不正咬合として医療費控除の対象になり得ます。

また、指定の先天性疾患や前歯・小臼歯3歯以上の萌出不全に起因する場合は保険適用の可能性もあります。

自治体によっては子ども医療費助成が矯正に適用されるケースもごく限定的にあるため、まずは矯正歯科で相談し、対象となる制度を確認するのが第一歩です。

大学生・若い世代でも無理なく矯正を始められる？

デンタルローンや院内分割で月々の支払いを平準化できれば、若い世代でも矯正を始めやすくなります。

医療費控除は本人だけでなく、生計を一にする家族が支払った場合も家族の申告に含められる場合があります。

学業や就職活動のスケジュールを踏まえて、通院を続けられるタイミングで始めるのがおすすめです。

マウスピース矯正とワイヤー矯正ではどちらが費用を抑えやすい？

一概には言えず、症例と選ぶ装置によります。

部分矯正で対応できる軽度の症例であれば、マウスピース型・ワイヤー型を問わず費用を抑えやすい傾向があります。

一方、歯列全体を大きく動かす全体矯正が必要な場合は、使用する装置の種類や難易度に応じて費用が高くなります。

適応は診察で判断されるため、自分の症例で選択肢を確認するのがよいでしょう。

顎変形症かもしれない場合、まず何をすればいい？

顎変形症は、上下の顎の位置関係のずれが大きく矯正だけでは改善が難しい状態で、外科手術を伴う治療が保険適用の対象になり得ます。

まずは矯正歯科（できれば「顎口腔機能診断施設」に指定されている医院）で相談し、外科矯正の適応があるかの診断を受けることが第一歩です。

まとめ｜費用を抑える方法を知れば矯正は諦めなくていい

歯科矯正は自由診療が中心で費用がかかりやすい治療ですが、デンタルローン・院内分割・医療費控除・保険適用・治療法の選び方という5つの方向から費用の負担を抑える手段があります。

保険適用は「指定の先天性疾患・前歯小臼歯3歯以上の萌出不全・顎変形症」の3ケースに限定され、指定医療機関での治療が必要という点、医療費控除は「機能改善・発育上必要」と認められれば大人でも対象になり得るという点は、正確に押さえておきたいポイントです。

一方で、安さだけで選ぶと部分矯正の適応外・追加費用・途中離脱といった落とし穴があります。

「総額」と「続けられるか」の視点で、無理のない選択をすることが大切です。

まずは矯正歯科の無料相談を活用し、自分のケースに合った治療法と費用を専門家と一緒に見極めることから始めてみてください。

なお、費用・保険適用・控除の可否は症状や医療機関、税制により異なり、実際の判断は診察・カウンセリングと所轄の制度確認によります。

この記事の内容は一般的な情報であり、個別の判断は受診先の矯正歯科や税務署でご確認ください。

参考文献

[1] 日本臨床矯正歯科医会「保険で治療可能な矯正歯科治療について」 (https://www.jpao.jp/faq/period-cost/entry-4425.html)

[2] 公益社団法人 日本矯正歯科学会「矯正歯科治療が保険診療の適用になる場合とは」 (https://www.jos.gr.jp/facility)

[3] 日本臨床矯正歯科医会「健康保険はまったく利かないのでしょうか？」 (https://www.jpao.jp/faq/period-cost/entry-4425.html)

[4] 厚生労働省 e-ヘルスネット「不正咬合の治療法の概要」 (https://www.jos.gr.jp/about)

[5] 国税庁 タックスアンサー No.1128「医療費控除の対象となる歯の治療費の具体例」 (https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1128.htm)

[6] 国税庁 質疑応答事例「歯列を矯正するための費用」 (https://www.nta.go.jp/law/shitsugi/shotoku/05/08.htm)

監修者情報

医療法人はやさかクリニック理事長

早坂 優

はやさか歯科クリニック院長

経歴

• 大阪大学歯学部　卒業
• 歯学部賞・弓倉賞
• 大阪大学歯学部附属病院　口腔総合診療部　研修終了
• 小室歯科天王寺ステーションビル診療所　勤務
• 医長・副院長を歴任
• はやさか歯科クリニック　開院
• 医療法人はやさかクリニック　開設

所属

• 日本口腔インプラント学会
• 日本小児歯科学会
• 日本矯正歯科学会
• 日本歯周病学会
• 住吉区歯科医師会
• 大阪府歯科医師会
• 日本歯科医師会
• 大阪府警察協力歯科医
• 遠里小野保育園 嘱託医
• オレンジ保育園 嘱託医
• GIKOアライナー矯正認定医
• JIADS会員